身近で生命に欠かせないスイスの塩　

スイスでは16世紀に、ヴォー州プレ・アルプスのべーで初めて塩が掘削された。伝説によると、若い羊飼いが、ヤギが塩泉から湧き出る水を好んで飲むことに気づいたことがきっかけとされる。

今日スイスでは、シュバイツァーハレ（バーゼル・ラント準州）、リブルク（アールガウ州）、べー（ヴォー州）の3カ所で塩が生産されている。従業員数ではシュバイツァーハレ製塩所（約130人）が最大だが、生産量ではリブルク製塩所（1日最大1100トン）が最も多い。

塩の需要は毎年異なる。2001年以降では、需要量が64万1493トンに達した2010年が最高だった。一方、2007年は35万4303トンで、比較的需要が低かった。

年によって差が大きいことに驚くだろう。だが理由はいたってシンプル。生産量の約半分が道路の除雪に使用されているため、その年の総生産量は冬の寒さの厳しさに大きく左右される。

2019年は3カ所の製塩所で合計47万7325トンが生産され、22万2283トンの備蓄があった。計50万980トンの塩が販売されたが、食塩は意外にもそのごく一部だ。

スイスは経済的自由主義にとても愛着を持っているが、その中で塩は一つの例外だ。生産と販売は専売制で、州が塩専売権を持っている。

塩の製造・販売に関しては、全て「スイス製塩会社（Salines Suisses SA/Schweizer Salinen）」が管理・運営している。スイス26州とリヒテンシュタインの所有で、国内三つの製塩所を統括し、塩の専売権を有している。

通常、専売制のもとでは外国産の塩を国内に自由に輸入して販売することはできない。だが現在この規則は以前ほど厳密には適用されておらず、近年は輸入規制が大幅に自由化されている。

個人では、個人消費用として年間50キロまで食卓塩を自由に輸入できるが、それ以上の場合はスイス製塩会社の輸入許可を取得しなければならない。だが、例えば特定産地のフルール・ド・セル（塩の花）などのように、同社が扱う製品群に含まれない塩しか許可されない。

スイスでは輸入者1人当たり、製品の種類ごとに年間6000キロまでの塩の輸入が認可されており、500キロまでは100フラン（約1万1600円）、500～6000キロまでは150フランの定額塩税が課せられる。

現在まで、塩の専売権は州に帰属している。専売制が維持される理由としては、国内での自給、価格の安定、環境に配慮した生産活動を保証できることのほか、塩にフッ素やヨウ素を添加できることなどが挙げられている。

何世紀にもわたり、アルプス地方では一部の人々が未知の病気に苦しんでいた。最も目立つ症状は喉のあたりが大きく膨らんだ甲状腺腫と精神遅延で、しばしば「クレタン・デ・ザルプ（アルプスのクレチン症患者）」と呼ばれた。

ヴァレー州では特に多く、観光客が来て好奇の目を向けることもあった。18世紀に啓蒙思想家のダランベールとディドロが編纂したかの有名な「百科全書」では、「クレチニズム（クレチン症）」がヴァレー州と関連付けて記述されている。

 20世紀に入り、ヨウ素が不足するとクレチン症を発症することが分かったため、1919年に地元の医者が塩にヨウ素を添加するという予防策を考案された。それで、今日スイスで売られている食卓塩の多くには、ヨウ素とともに虫歯予防のフッ素が添加されている。

これはスイス特有であることを特筆すべきだろう。フランスのように他の国では、このような方法で食品に成分を添加することは法律で認められていない。 その効果が認められているスイスでも、ヨウ素添加に反対する人はいる。

「今ではヨウ素を摂取する方法は他にもあるので、塩にヨウ素を添加することの意味が薄れている。食生活は限りなく多様化しており、手に入る海の魚の種類も増えている。ヨウ素にも弊害はあるし、塩自体も場合によっては非常に有害なものになり得る。今なら、塩にヨウ素を添加するという対策が取られることもないだろう」とバラス氏は話す。